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営業、マーケティング、事務、人事、総務、etc.
企業の募集要項を見ていると様々な職種が登場します。
ただ、営業以外は無理だ、事務以外は無理だ、どうしても管理部に入りたい、など決めつける前に会社の中の部署の立ち位置をしっかりと理解すると入社後のミスマッチが少なくなると言えるでしょう。

募集職種への配属についての企業の考え方とは?

就職活動の対象となる企業。一般に、企業が新卒を募集する場合、募集職種としては、総合職・一般職などという括りでまとめられているのがほとんどです。何故かというと、学生に詳しい職種(例えば営業部はこんなことをしていて、品質管理部はこんなことをして、総務部はこういう仕事で・・・)を絞ってエントリーしろと言っても、何をしているのかイメージがつかないのは明らかですし、逆に会社サイドからみてもビジネスマンとして実力が未知数の学生の配属を、いきなり内定時に決めてしまうのはミスマッチに繋がり、無駄になってしまう事が多いからです。
エントリーの段階で、例えば「あなたが当社に入社した場合、どんな仕事をしたいですか?」などという質問で、職種を選ばせる企業もありますが、これは志望度や本気度を測るためであって、基本は入社後に適性を見て配属を決めるのが一般的です。
もっとも、特定のニーズがある場合は別です。例えば、来期法務部を立ち上げるのだけど、それに際し、法学部出身で商法や特許法をしっかり勉強してきた学生が欲しい、などの場合です。この場合は、面接の時から法務部配属を前提として見極めていきます。しかし、ほとんどは学部学科関係なく適性に応じて配属されます。

会社案内に書いてある組織の説明を本当に理解できていますか?

ただし、いくら学生の皆さんの能力が未知数だといっても、学生サイドの要望で言えば、将来働きたい職種の希望は持っているはずです。例えば、最初は営業で頑張りたい!とか、自分は理系出身だから研究職がいい!とか、私は簿記2級持っているから管理部門に行きたい!などがあるかと思います。そういった希望が適うかどうかは、会社の判断と自分のアピール次第ですが、少なくとも就活のモチベーションにはなっているでしょう。
会社説明会に参加すると、会社案内やパンフレットを配布されます。そして人事の担当者が、それに基づき企業理念や特徴、主たる営業品目や市場優位性、そして採用条件・初任給、大まかな部署名等を説明してくれるはずです。他にも先輩社員の声が書いてあったり、入社後の研修が書いてあったり、会社概要欄には、本社所在地や資本金、拠点数、役員の構成、従業員数等々が書いてあるでしょう。組織図も載っているかもしれません。
さて、ここからが本題です。皆さんはその話を聞いて、また会社案内を見て、本当に内容を理解出来ますか?人事担当者は年間何十回と説明を重ねて慣れていますので、わかった「つもり」になりやすいです。
では逆にその企業の説明をお願いしますと言われて、果たして完全に出来るものでしょうか。
多分出来ないと思います。それは当然です。今まで直接接する機会は限られている上に、会社の基本的な仕組みも各社様々、専門用語の理解も難しいものです。
上記に加え、説明できない理由は、実は意外なところにも存在します。

人事部の人間が完璧に自分の会社のことを知っているとは限らない

実は人事担当だって自分の部署(つまり人事部のことです)以外の業務のことを意外と理解していない可能性があります。
こちらは殆どの採用担当の方の場合は心配ないですが、稀にいらっしゃいます。
あまり本質的に自社内の風土や文化を理解していなくても、何とかごまかすことができます。しかし本質を理解していない人の説明を聞いているのだから、学生が後で業務内容を思い出そうとしてもうまくイメージできないってことが起こり得ます。
そうすると、果たしてこの会社に自分は合っているのだろうか、と悩んでしまうのです。
会社が何を売っているかは理解できても、どうやって売っているのか、どういう仕事が会社にはあるのか、などが具体的にイメージできないと不安になるのは当然。また資本金とか役員とかって言っても、学校で商法や経済を勉強していない人は、ハッキリ言ってよく分からないのが実感でしょう。

各部門の役割を正しく理解しよう!

では具体的にどうやって各部署、各職種の内容を理解すれば良いかというと、実際に業務に携わっている人との面談の機会をいただくことが一番確実です。
人事の方も勿論会社のことを良く知っていただいた上で入社してくれることを望んでいらっしゃいますので、理解できない部分があればしっかりと質問し、実際に働いていらっしゃる方との面談の機会をお願いすることも可能です。
そうして実際にお話する中でイメージが変わり、志望職種が変わることも多々あります。

まとめとして、最初から志望職種を絞り過ぎることは就職後のミスマッチという観点からはお勧めできません。
しかりと企業の事を理解し、職種の事を理解した上で入社先を考えるようにしましょう。

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