【教育業界は講師だけではない！！】

【一般職員】

主に事務職を担当するのが一般職員です。事務職と聞くと、経理や総務をイメージしますが、教育業界の一般職員は保護者対応や生徒とのコミュニケーションが求められます。

企業によっては、教室を運営する営業事務のように、勉強は全く教えないで、生徒たちのメンタル面を支えるカウンセラーを兼任する企業もあります。講師が教えやすい、生徒たちが学びやすい環境をつくる縁の下の力持ちのような役割を担います。

教室を運営するという点で、小さい会社を経営するようなやりがいがあります。サービス業という点で、残業も多少ありますが、数字を追っていく営業とは違い、若いうちから視野を広げることができます。

【営業】

塾や予備校の場合は営業を一般職員が担当することもありますが、社会人向けの語学スクールや資格学校は法人向けの営業が主となります。

教育ソフトや教材を開発している企業では書店などに営業をかけるときもあります。

最近ではICT教育が導入されているので、参入しやすい業界ではあります。ITの技術をいかに落とし込めるかが今後の教育業界を左右するので、開発力がある企業が営業もし易いという事実があります。

【スーパーバイザー】

塾や予備校はフランチャイズで全国に展開している企業ではスーパーバイザー職が重要になってきます。

担当の企業をまわり、オーナーの意向を吸い取り、戦略戦術を立てることが仕事になります。経営やマネジメントなど、広い視野が必要となり、マーケティングやコミュニケーション能力など多岐にわたる能力が必要とされます。

経営参謀として、いかに売り上げやコスト削減するかなどを考える仕事です。高い能力が必要になってくるので、最初は教室長を経て、まずは一教室のマネジメントができるようになってからスーパーバイザーになる流れがあります。

【海外向けの教材開発】

こちらは大手の企業しかまだ手を出せていない領域ですが、アジア各地を中心に急激に成長している国の中で、日本の教育は海外でも高く評価されています。

こちらはただただ日本の教材を各地の言語で翻訳するわけではありません。

各地の文化・経済状況・教育事情などを踏まえて、各地に合った教材を開発しています。やはり、日本のみに囚われず、海外に目を向けるのはどの業界でも必須な視点となっております。

【まとめ】

いかがだったでしょうか？

教育業界と聞くと、講師になるのかと思ってしまうと思いますが、多岐にわたる職種があります。

人口が少なくなっている日本で、優秀な人材を教育をすることで、日本経済を活性化する一助になりませんか？