企業研究の基本的なやり方を解説。業界や競合分析も併せて行おう

企業研究とは？

就職活動を行う上で必ずすべきことの中に、『業界研究』『企業研究』があります。この二つは関係性が深く、併せて行うことで就職活動を有利に進めていくことが可能です。

そもそも企業研究がどのようなものなのか、まずは概要から見ていきましょう。

【志望企業に関するあらゆる点を調べること】

エントリーする企業のおおよそ見通しが立ったら、その企業について調べましょう。このプロセスのことを一般的に『企業研究』といいます。

理念や業務内容、将来のビジョンや働き方などを、企業のWebサイトからやOB訪問など、多角的な手段で調べましょう。企業研究を行うことで、企業がどのような人材を必要としているのか、自分がその企業に適性があるのかを確認することができます。

【業界や競合他社についても調べよう】

『業界研究』とは、志望する企業が属している業界や関わりのある業界について調べることです。

例えば飲食店の場合は、属している業界は飲食業となりますが、支払いのためのクレジットカードの会社や食材を仕入れるための食品メーカーなど、さまざまな業界とつながりがあります。周辺の業界についても調べることで、志望企業の立ち位置がより鮮明に見えてくるはずです。

また、志望する企業だけでなく、競合他社についても調べましょう。志望企業と競合他社の違いを浮き彫りにすることで、志望動機を掘り下げるのに役立ちます。

企業研究の重要性

就職活動ではやるべきことが多々ありますが、「何のために行うのか」を把握することで、それぞれの行動を効率的に行えます。

企業研究はなぜ行うのでしょうか？その目的や重要性について解説します。

【自分に合った企業か判断できる】

エントリーにあたり、その企業が本当に自分のやりたいことや資質にマッチしているかを調べるために、企業研究は行います。まさに企業研究の主目的と言えるでしょう。

よく調べてみると、今までその企業に抱いていたイメージと違ったり、業務内容も予想していたものと異なったりする場合があります。そうしたマッチングミスは、早期退社につながる危険性があります。そうならないためにも企業研究は非常に重要です。

【志望動機が具体的になる】

企業研究は、志望動機をより具体的にするためにも役立ちます。企業についてよく知らなければ、話す内容が表面的で当たり障りのないものになってしまうでしょう。

「競合他社ではなく、なぜその企業にエントリーしたのか」を面接などで説明するためには、企業を知ることは必須です。

面接官は多くの採用希望者から志望動機を聞きます。その中で一歩抜きん出て自分をアピールするためには、まずは企業について掘り下げることが重要なのです。

【自己分析にも活かせる】

就活生にありがちな問題として、自己分析を深く行うあまり、自分が何をしたいのか、どういった人物なのかがよく分からなくなってしまうことが挙げられます。企業研究は、このような問題を解消する一助になります。

例えば自己分析から長所を発見するとしましょう。その際、「志望企業が求めている強み」を知っていれば、「自分の長所がそれに当てはまるか」という比較基準ができます。

企業研究を重ねることで、企業が必要としている要素に注目して自己分析が行えるようになるのです。

基本的な企業研究のやり方

実際に企業分析をどのように行えば良いのか、基本的な方法について解説します。

【企業についての情報収集を行う】

まずは、志望企業についての基本的な情報収集を行いましょう。

このときのポイントとして、まずは1社について徹底的に調べることです。志望候補の企業が複数あるからといって、複数の会社を同時に調べるのはおすすめしません。

効率が悪いですし、「1社あたりにつきどこまで調べれば良いのか」が分かりにくくなってしまいます。1社を深く調べることで、企業を比べる上でのポイントなどが見えてくるでしょう。

また、その際には一つの収集源に偏ることなく、Webサイトの検索やOB訪問、説明会など複数の手段を使って情報を多角的に集めるようにしましょう。

【競合と比較し特徴を知る】

1社について深く調べたら、次はその会社と似た会社を比較して検討します。競合と比べてどのような強みがあるのか、業務内容の違いは何なのかといった点に注目しましょう。

このプロセスは、志望動機を述べる際にも役立ちます。表面的な志望動機では、「それは他社にも言えますよね」と指摘されてしまう可能性があります。

志望企業独自の強みを知るためにも、競合との比較はぜひ行いましょう。

【悪い点にも目を向ける】

良い面だけでなく、悪い面についても目を向けましょう。その意味はおおよそ次の二つによるものです。

一つ目は、課題解決にアプローチをするという視点からです。「御社や業界にある〇〇のような課題に対し、自分は解決したいと思っています」というように、企業の課題や弱みから自己PRするための一助になります。

二つ目の理由は面接対策です。会社の弱みについては、面接で質問されることもあります。なぜそのような質問をしてくるのかというと、「自社の弱みを把握した上で応募しているか」「企業研究が客観的にできているか」を知るためです。

弱みを把握していないまま採用してしまった場合、働き出してからすぐに辞められてしまうこともあります。弱みを把握した上で志望しているのかどうかを見極めるために、こうした質問をされることがあるのです。

また、弱みについて主観的ではなく客観的に把握できているかにも注目されています。客観的に意見を言える人材を求めている企業は、少なくありません。

情報収集の方法

情報収集を多角的に行うためにも、情報の収集方法は複数知っておきましょう。どのような方法があるのかを解説します。

【企業のWebサイト】

まず収集手段として使いたいのが『企業のWebサイト』です。企業理念や働き方、業務内容など、会社の基本情報がまとめて掲載されていることが多いでしょう。

それとは別に、株主向けのIPや決算資料なども会社の状況を知ることにつながります。株主向けの資料の中には、今後の事業方針や事業計画が書かれていることもあるので要注目です。採用者向けの情報を発信している企業もあります。

またWebサイト以外にも、SNSの発信や企業が運営しているオウンドメディアなどがないか、検索してみるのも良いでしょう。

【OB・OG訪問を行う】

二つ目の方法としては『OB・OG訪問』があります。Webサイトなどには記載されていない社内の雰囲気や働き方などについて、企業で働いている内部の人間から直接教えてもらうことが可能です。

OB・OG訪問の際の注意点としては、そのときの印象が採用時にも影響を与えることがある点です。訪問時の態度や質問内容が採用の選考基準とされる場合もあるので、あらかじめ質問を準備する、清潔感のある服装で臨むなど、面接と同じつもりで臨むと良いでしょう。

【最新のニュースをチェックする】

ニュースをチェックすることは重要です。新聞やテレビで報道されているニュースの中には、業界や企業について関連のあるものが含まれている可能性があります。

例えば、女性の社会進出や働き方、働き方改革による影響などが取り上げられることもあるでしょう。法律の制定やメディアの報道がその企業に与える影響などについて、考えておくことも必要です。

また、全国紙や地方紙だけでなく、業界紙というものもあります。日本農業新聞や食品産業新聞など分野に特化した新聞は、業界の最新情報を得るのに役立ちます。

失敗しがちな企業研究のやり方

企業研究にはさまざまな方法がありますが、その中には効率的でない、失敗を招きやすい方法も存在します。

多忙な就活生は企業研究に割ける時間に限りがあります。時間を無駄にしないよう、次のような企業研究のやり方は避けましょう。

【自己分析が不十分な状態で行う】

一般的には、企業研究よりも先に自己分析を行った方が良いといわれています。

まずは自分がどのような業界に入りたいのか、どのような職業や企業に向いているのかを明らかにすることが必要です。そうすることで、自分とミスマッチな企業を調査対象から外すことができます。

自己分析が不十分な状態で企業研究を行っても、研究対象に選んだ企業が自分に適していなかった場合、調べた時間がまるまる無駄になってしまう可能性があるでしょう。

日本には500万社以上の企業が存在します。数多くの企業の中から自分に合っている会社を見つけるためにも、自己分析は十分に行っておくことが求められるのです。

ただし自己分析に詰まってしまった場合は、間に企業研究を挟み、自分を見直すのも良いでしょう。この場合の企業研究は自己分析の一環と考えられます。

【調べること自体が目的になる】

企業研究は際限なくできてしまいます。情報を深掘りし際限なく調べても、それが就職活動と結びつかない場合は、非効率と言えます。

企業研究に充てられる時間は限られているので、調べる項目を最初から絞っておきましょう。企業について知ること、調べること自体が目的になってしまわないように、注意しなければなりません。

企業研究はポイントを押さえて効率良く行おう

企業研究は、就職活動を成功させるためには必須のプロセスと言えます。やることが多くあり時間が限られた就活中では、ポイントを押さえ効率良く行うことが重要です。

企業研究で重要なのは、WebサイトやOB訪問、企業説明会など多角的な方法で調べること、競合他社にも目を向けて志望企業独自の強みを把握することです。

調べること自体が目的になってしまわないよう、あらかじめ何を調査するのか要点を絞っておくことも、より効率的な研究を行うためのポイントと言えるでしょう。